精神障害者に向いてる仕事7選！障害を持っていても、自分にあった仕事をしたい

あなたは精神に障がいがあるからといって、仕事をすることを諦めていませんか？

この記事は、そういう疑問を持った人におすすめです。

精神障害者に向いてる仕事7選！
・軽作業
・事務
・経理
・プログラマー
・農業
・清掃員
・ライターやWebデザイナーなど在宅でできる仕事

精神障害がある人に向いてる仕事7選

主な疾患別・症状別からみた向いてる仕事

統合失調症や気分障害の方

統合失調症や気分障害の方は、気分が変わることにより、仕事のペースや成果に影響がでますから、複数の仕事を同時にこなすこと（マルチタスク）を求められない業務が向いています。また、幻聴や妄想による独り言の症状を持つ方も少なくありませんので、自分のペースで続けられる仕事や職場環境が整っているところがおすすめです。

てんかん症状がある方

てんかん症状を持っている方は、急な発作がおこることもあるため、作業の中断や延期に対応できる仕事がよいでしょう。また、車の運転をする職場は避けたほうがよいですね。

パニック障害の方

パニック発作は、突然理由もなくやってきます。突然の発作にも影響されにくい業務がおすすめです。自分のペースで進められる仕事が向いています。

社会不安障害、全般性不安障害の方

人が多くいる場所（電車やバス、繁華街等）を苦痛に感じたり、生活上のいろいろなことが不安になる方は、対人関係が少ない仕事や変化が少ない仕事が向いています。

強迫性障害

つまらないことだとわかっていても、しないではいられない「強迫行為・確認行為」を繰り返すことをやめられない方は、一人でできる作業の多い仕事が向いています。また、確認作業が少ない業務が更におすすめです。

具体的な職種について

前述した疾患や症状は主なものですし、症状を併発している方もおられるでしょう。

軽作業

製造以外の作業で検品やピッキング、梱包等の仕事が軽作業です。
単純作業が多いので、もくもくと仕事できそうですね。

事務

事務という仕事は内容も多岐に渡るため、一概におすすめできるものではありませんし、マルチタスクを求められる場合もありますが、単純なデータ入力等もあります。作業を限定すればコツコツ仕事できます。

経理

日々の業務はコツコツ作業ですが、決算などスピードを求められることもあります。こちらも限定的ですが、できる仕事はあるでしょう。

プログラマー

プログラミングスキルが必須となりますが、対人関係に煩わされることは少ない仕事です。

農業

農業と言っても自分で始めることは難しいので、農業法人への就職という道があります。自然が好きだという方は、検討してみてもよいかもしれません。

清掃員

清掃員という仕事も様々な種類があります。人との関わりが少ない傾向にありますが、清掃の仕事は何かと身体を使います。そのため、清掃は一定の体力を必要としますので、体力に自信のある方には向いています。

ライターやWebデザイナーなど在宅でできる仕事

スキルが必要ですが、在宅ワークは対人関係に悩まされることが少ないです。パソコンが使えるという方にはおすすめです。

下記求人サイトで、どのような求人があるか全体像が分かります。

精神障害がある人に向いていない仕事5選

精神障害者が働く上で、その症状ゆえにトラブルになることが少なくありません。

コミュニケーションが苦手という方も多いでしょう。

相手の気持ちを察したり、その場の「空気をよむ」というようなこともなかなか難しいですよね。

また、企業側の精神障害への理解が低いことも原因です。

不安・うつ・幻覚・妄想・多動・強迫観念など、特有の症状は理解されにくいです。

というような症状はなかなか理解されず、怠けていると見られがちです。

では、どのような職種が向いていないのか主なものをご紹介します。

このような職種は、一般的なマニュアルはあっても、お客様の動向によって臨機応変な対応が求められ、クレーム対応などもあるので症状を悪化させる原因になります。

それでは、精神障害者を取り巻く環境の変化を説明しましょう。

精神障害者でも働ける仕事環境が整ってきている

民間企業は、障害者を一定の割合で雇用する義務がある！

一般の人でも、なかなか思うように就職できない現状があるなかで、障がいを持っていると、さらに就職しにくいですよね。

特に、精神障害は目にみえない障がいのため、病気に対しての認知度もまだまだ低く、偏見の目で見られることも多いと思いませんか。

そのため、企業に受け入れてもらうことが難しい場合が多くあります。

ですが、障害者の職業の安定を図ることを目的とした法律があります。

国は「障害者の雇用の促進等に関する法律」（「障害者雇用促進法」）を定めています。

この法律では、企業はその規模に応じて一定の割合の人数の障害者を雇用することが義務付けられています。

もともと、精神障害者は含まれていませんでしたが、2018年4月の改正で、発達障害を含む精神障害者が対象になりました。

そしてこの年から、一般企業における障害者雇用枠で働く精神障害者の割合が大きく増えてきています。

下記のグラフは、障害者全体の雇用実績のグラフですが、徐々に増加しているのがわかりますね。

法律は改正を重ね、企業や公共団体など公の機関へ求められる障害者の法定雇用率も上がりました。

精神障害者が働くのに適した制度は？

精神障害者が働きやすくなるように制定された制度があります

精神障害者については、他の障がいの方と若干の違いがありますので、企業側が法定雇用率に算定できる「障害者」の範囲等について説明しておきます。

精神障害者については、法定雇用率の算定対象と助成金の対象や支援には違いがあることがわかりますね。

具体的にどのような制度や支援策があるのでしょうか。

ハローワークにおける職業相談・職業紹介

個々の障害者に応じた相談を実施

福祉・教育等関係機関と連携し「チーム支援」による就職の準備段階から職場定着までの一貫した支援を実施。併せて、ハローワークと連携の上、地域障害者職業センターにおいて、職業評価、職業準備支援、職場適応支援等の専門的な各種職業リハビリテーションを実施する。

障害者トライアル雇用事業

ハローワーク等の紹介により、障害者を事業主が試行雇用の形で受け入れることにより、障害者雇用についての理解を促し、試行雇用終了後の常用雇用への移行を進める。

また、精神障害者等については、雇入れ当初は週20時間未満の就業から開始する短時間トライアル雇用を実施。

職場適応援助者（ジョブコーチ）支援事業

障害者が職場に適応できるよう、地域障害者職業センター等に配置されているジョブコーチが職場において直接的・専門的支援を行うとともに、事業主や職場の従業員に対しても助言を行い、必要に応じて職務や職場環境の改善を提案する。

障害者就業・生活支援センター事業

雇用、保健、福祉、教育等の地域の関係機関の連携の拠点となり、障害者の身近な地域において、就業面及び生活面にわたる一体的な支援を実施。

引用：精神障害者に対する主な雇用支援施策

障害者の相談受けから試行雇用、常用雇用へのステップアップを支援したり、職場に適応できるよう、事業主や職場の従業員に対しても助言等行ったり、働きやすくするための支援策です。

あなたにあった仕事探しの方法4選

相談できる機関は色々あります。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障害者の職業生活における自立を図るため、いろいろな機関と連携し、地域において就業面や生活面における一体的な支援を行います。障害者の雇用の促進や安定を図ることを目的として、全国に設置されています。

※令和4年4月1日時点で全国に338箇所設置

厚生労働省が掲載している全国338箇所の一覧表は下記からご参照ください。
令和4年度障害者就業・生活支援センター　一覧

参考：障害者就業・生活支援センターについて

ハローワーク

ハローワークでは、あなたの障がいに応じた相談をすることができます。

もちろん一般の人と同じように、自己分析や履歴書作成、面接対策などの安定したサポートが受けられますし、就職の準備段階から職場定着までの一貫した支援を受けることが期待できます。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、就職をする前段階として、職業訓練や就職活動のサポートを受けることができる通所施設です。

就職はしたいけれど「働き続けられるか不安・・・」「自分に合う仕事、できる仕事がわからない・・・」という不安や疑問がある方は、まず就労移行支援事業所に相談してみることをおすすめします。全国で3,000以上の事業所がありますので、お住まいの地域にもあると思います。

障害者に特化した就職・転職エージェントを利用する

就職・転職エージェントでは、フィットした求人を紹介してくれたり、もちろん相談もできますし、手続きの代行もしてくれます。エージェントによっては、対象地域が限定されている場合もありますが、電話やチャット、テレビ電話で相談を受け付けているエージェントもありますので、確認してみましょう。

障害者向け転職エージェントの章も是非ご覧ください！

よくある質問と回答

制度を利用するのに障害者手帳が必要か

制度を利用するのに、必ずしも手帳が必要なわけではありません。

ですが手帳があれば、障害者雇用枠で応募することができます。

「障害者雇用促進法」では、企業はその規模に応じて一定の割合の人数の障害者を雇用することが義務付けられていますが、その雇用率に算定できるのは手帳を持っていることが必須となりますので、企業側としては手帳を持っている人を求める場合もあるでしょう。

しかし、障害者雇用に関する助成金については、手帳を持たない統合失調症、そううつ病（そう病、うつ病を含む）、てんかんの方も対象となるため、自分の病状を考慮し検討した方がよいですね。

また、就労移行支援は、手帳がなくても利用できます。

オープン就労かクローズ就労か

こちらも悩ましいところです。

オープンにすることで就職先の範囲は狭まりますが、企業に通院や治療について予め配慮してもらえたり、長く働きやすい環境を得られやすくなるというメリットもあります。

クローズ就労では、もちろん一般の方と同じように扱われるため、病状が悪化してしまい最悪離職することにもなりかねません。

就労は就職することがゴールではなく、長く続けられる仕事に就くということを念頭に自分にあった方を選びましょう。

まとめ

この記事で紹介した、向いてる仕事7選のおさらい

・軽作業
・事務
・経理
・プログラマー
・農業
・清掃員
・ライターやWebデザイナーなど在宅でできる仕事

精神障害を持ちながら仕事をするというのは、とても大変なことです。

記事を読んでくださったあなたは、病識があり、自分のことを理解しようとしている人だと思います。

誰にも相談できずに苦しんでいませんか？

あなたの周りには、寄り添って支援をしてくれる人が必ずいます。

障害があっても、地域社会で安心して生活できるよう支援体制が整いつつありますので、この記事で紹介した「向いてる仕事」や「仕事探しの方法」を参考に、自分にあった方法を見つけてください。